研究発表物

著書等の名称（小・中の国際・英語教育関係書）	単・共著	発行の年月	発行所、発行雑誌等の名称	概要
１.総合的な学習　　はじめての小学校英語	共	平成11年10月	図書文化社	渡邉寛治編著ISBN4-8100-9310-7 　国際理解としての小学校英語とは何か、もし、始めるとなるとその教育課程の編成はどうするのか、また、授業作りのポイントは何か、指導体制や評価はどうするのか等について概説するとともに、具体的に授業プランを掲載したこの分野の入門書。
２.小学校英会話指　導のテクニック　とプラン	共	平成12年5月	｢教職研修｣5月号増刊、教育開発研究所	編集代表：渡邉寛治。　　　　　　　　　小学校における英語活動の導入のしかたに関する具体的な指導書。「英語活動とは何か」に始まり、英語活動の教育課程編成上の基礎、英語活動実践のノウハウ、さらには、実践校の豊富な事例などを掲載した啓蒙書。同人は、第１章：「実践に取り組む前に」「なぜ英会話を行うのか」「英会話の「楽」習は子どもをどう変えたのか」「21世紀の外国語教育の基本方針との関連性」「英会話の導入で育てたい子ども像」「英会話学習の導入で学校教育を変えよう」「英会話指導における学級担任の姿勢・役割」「英会話指導のためのキーワード」等について執筆。
３.総合的な学習：小学校英語―英語活動のカリキュラム・プラニング	共	平成13年3月	東京書籍	小学校英語「東書プラン」作成委員会編著（代表：渡邉寛治）。 ISBN4-487-46608-3 小学校における英語活動のカリキュラム編成に関する入門書。同人は、次の項を執筆。１：「小学校学習指導要領を正しく理解しよう」、２：「総合的な学習の時間における英語活動の位置づけを明確にしよう」、３：「指導体制と指導のあり方に関する留意点」、４：「評価のあり方」、５：「年間活動計画の作り方」、６：「単元つくりのキーポイント」
４.小学校の総合的な学習の時間における英会話学習の実態調査	単	平成15年3月	国立教育政策研究所	科学研究費補助金基盤研究(C)(2)：研究報告書「小学校の総合的な学習の時間における英会話学習の実態調査」（研究代表者：渡邉寛治）。平成12年度以降の「総合的な学習の時間」の移行期間中における小学校英語活動の実施状況と平成14年度より正規に実施された英語活動の実態について調査。調査の結果、国際理解教育の実施は93.2%と高かったが、「総合的な学習の時間」のねらいと英語活動のあり方の関連性について学校の教職員間で共通理解を図っていない小学校が３割近くあることが判明した。
５．誰もが活用したい「確かな学力の形成」100の実践ポイント	共	平成15年9月	教育開発研究所	編集：高階玲冶。執筆者：渡邉寛治、児島邦宏、天笠茂、無籐隆、他。ISBN4-87380-858-8 同人は、「中学校英語科の学力形成のポイント」について具体的に解説。とりわけ、（１）言語や文化に対する理解を深めることについて（２）聞くことや話すことなどの実践的コミュニケーション能力の基礎の養成について、理論と実際的見地から考察。
６．今日から始める小学校英語指導の基礎・基本	単	平成15年9月	教育開発研究所	教職研修「今日から始める実践課題の基礎・基本」第３巻小学校における英語活動の指導と評価のあり方について、その基礎・基本を具体例とともに詳説。内容：「英語活動の実践に取り組む前に」、「英語活動のカリキュラムづくりの基礎・基本」、「英語活動実践のノウハウ」、「評価規準を重視した英語活動の進め方」、「小学校の総合的な学習の時間における英語活動の実態調査」、「小学校英語活動に期待できること：育みたい資質と能力」他。
７．合併自治体の　教育デザイン	共	平成15年12月	ぎょうせい	編集：小川正人他。執筆者：渡邉寛治、葉養正明、八尾坂修、他。ISBN4-324-07117-9 合併自治体の教育のあり方について：何から始め、どう取り組めばよいかを論じた啓蒙書。同人は、「小学校の英語とALT（外国語指導助手）の課題」について詳説。先行研究の成果や合併に伴う教育行政上の留意点について考察。
８．どうなる小学　校英語	共	平成16年5月	アルク	編集：NPO小学校英語指導者認定協議会。渡邉寛治、河村建夫（元文部科学大臣）、小池生夫、吉田健作、他。ISBN4-7574-0801-3 小学校の英語教育について、どう取り組むべきか。教育現場の実情、教科としての英語の姿、国際理解教育とのかかわり、指導者の確保とALT活用法等の課題を含め、日本の小学校英語必修化への道を探る啓蒙書。同人は、小学校の英語活動に求められるもの、指導者や活動のあり方をめぐる現場の課題、小学校英語に取り組む人たちに望むこと、英語活動の基本理念と教科化をめぐる課題、小中連携に求められる評価規準等について考察。
９．誰もが活用し　たい「学校の自　己評価・外部評　価」100の実践ポ　イント	共	平成16年6月	教育開発研究所	編集：高階怜治。執筆者：渡邉寛治、山口満、魚住忠久、田中統治、他。ISBN4-87380-893-6 学校の自己点検や外部評価について広く共通認識するために、課題を束ねて具体的な対応ができるように構成した啓蒙書。同人は、小学校英語活動実践の自己点検・自己評価の具体化について解説。自己点検・自己評価を行う場合、どのような方法があるか、具体的な評価項目などについて考察（１．英語活動の評価規準作成　２．国際理解教育と英語活動の目標の明確化。３．国際理解教育と英語活動の目標例）。
10．「個に応じた　指導」を実践か　ら学ぶ	共	平成17年1月	「教職研修」1月号増刊、教育開発研究所	編集：工藤文三。執筆者：渡邉寛治、安彦忠彦、北俊夫、他。　国の教育政策が推進する「個に応じた指導」は、次の三つの内容を含み実施されている：①児童・生徒の興味・関心や課題意識を尊重した学習の支援　②補充的な学習による基礎・基本の習得　③基礎・基本の習得の上に立つ発展的な学習の推進。本書は、その実践的基本書である。　同人は、中学校の英語科における個に応じた指導の特色と工夫について執筆。具体的には、国立政策研究所が作成した外国語科の評価規準の特徴を明らかにした上で、①積極的にコミュニケーションを図る態度を育成するための工夫　②自分の考えを伝える力を育成するための工夫等について考察。
11．小学校の英会　話学習の実態調　査とその学習の　評価の在り方に　関する実際的研　究	単	平成17年3月	国立教育政策研究所	科学研究費補助金基盤研究(C)(2)：研究報告書「小学校の英会話学習の実態調査とその学習の評価の在り方に関する実際的研究」（研究代表者：渡邉寛治）。平成15・16年度における小学校英語活動の実態調査と、英語活動の学習評価やカリキュラム評価を軸とする「指導と評価の一体化」に関する実際的基礎的研究を行った。国際理解教育または英語活動の研究開発・研究指定学校を中心に、その周辺校及び教育特区校、合計751校（小学校501校、中学校250校）を調査。調査の結果、72.12%の小学校で英語活動を全学年で実施。但し、英語活動の評価規準をもつ学校は、僅か17.39%であった。しかも、その中で評価規準に拠るカリキュラム評価のための自己点検を行っている学校は、10.74%という低さであった。そのため、教育成果の説明責任を果たす上で必要不可欠な英語活動の評価規準作りとその規準に拠る「指導と評価の一体化」の実際的研究を行い、報告書では具体的な改善案を提示した。
12.自校の特色を生　かした教育課程　のＰＤＣＡ	共	平成17年5月	教育開発研究所	編集：高階怜治。執筆者：渡邉寛治、児島邦宏、北俊夫、他。同人は、中学校外国語科のＰＤＣＡをどう行うか、その重点方策とＰＤＣＡについての構想、実践のポイントについて詳説。
13．誰もが活用したい「成果重視の学校経営」100の実践ポイント	共	平成17年6月	教育開発研究所	編集：高階怜治。執筆者：渡邉寛治、八尾坂修、魚住忠久、他。ISBN4-87380-912-6 成果重視に向けた学校教育のあり方や学校経営をどう進めるか、その際のポイントは何かについて解説した啓蒙書。同人は、中学校英語科の「学力向上」をどう示すかについて執筆。具体的には、１、学力向上を示すための基礎知識の確認　２、「学力向上」をどう示すか：習熟度別クラスのすすめ等について考察。
14.確かな学力のための指導ＰＤＣＡ	共	平成17年9月	教育開発研究所	編集：高階怜治。執筆者：渡邉寛治、工藤文三、他。平成13年度に国立教育政策研究所が行った小中学校教育課程実施状況調査結果で、いくつかの教育課題が明らかになった。同人は、当時、国の教育課程研究官として中学校外国語科調査問題の作成と分析を担当。本稿では、その分析結果を踏まえて、中学校外国語科の学力向上のために指導ＰＤＣＡをどう生かせばよいかについて詳説。
15.小学校における英語教育の理論的・実際的研究：到達目標に準拠した学校教育研究のあり方	共	平成18年1月	財団法人教材文化研究財団	編集：小学校英語教材開発研究会（代表：渡邉寛治）。執筆者：渡邉寛治、浅田田鶴子、杉村和加子、渡邉浩章。小学校英語教育の基礎・基本の理論編と実践編より構成。今後の小学校英語を進めるに当たり、到達目標に準拠した学校教育研究のあり方を追求した研究。同人は、理論編の「小学校英語教育の基礎・基本：①小学校英語教育の進め方　②国際理解教育の目標を踏まえた小学校英語教育の目標と評価規準の設定について執筆。
16.ポイント解説：中教審「義務教育改革」答申	共	平成18年1月	教育開発研究所	編集：高階怜治。執筆者：渡邉寛治、児島邦宏、小森茂、加藤幸次、他。ISBN4-87380-921-5 同人は、第２部「教育内容の改善をどう図るか」において、「小学校段階の外国語教育をどう実施するか」について論述。とりわけ、小学校英語の成果とその意義、さらには、小中連携の教育観の重視について詳説。
＜テキスト・辞典・教材等＞ Vivid Writing, Vivid EnglishCourse Ⅰ&Ⅱ Vivid Writing	共	平成15年3月	第一学習社	高等学校英語検定教科書。同人は、左記の３種類の検定教科書の監修、編集、そして部分執筆を担当。
学術論文
学術論文等の名称（小・中の国際・英語教育関係書）	単・共著	発行又は発表の年月	発行所、発行雑誌等の名称	概要
１．年間活動計画をどうとらえていくか	単	平成13年4月	文部科学省『小学校英語活動の手引』開隆堂	編集：文部科学省・小学校英語活動実践の手引作成協力者会議。同人は、副座長。同人は手引書をまとめるとともに、第４章のカリキュラムの作り方を執筆。１．年間活動計画を作る際のポイントは何か：【(1)国際理解の一環としての外国語会話等の趣旨を理解する　(2)言葉の学習に関するシラバスのタイプを理解する　(3)活動のタイプを理解する　(4)題材及び場面選定のポイントを理解する】２．年間活動計画を一緒に作ってみよう：【(1)学校教育目標を設定する　(2)配当時数の計画を立てる　(3)ねらいを定め題材を選定する　(4)活動内容を決める】
２．パフォーマンス評価の実際的研究：外国語（英語）科	単	平成13年7月	『指導と評価』第47巻、7号、日本教育評価研究会	中学校の外国語教育におけるパフォーマンス評価のあり方と方法について考察。昭和44年（1969）の学習指導要領の告示より、中高等学校の外国語科の教科内容は「学習活動」から「言語活動」に変更。それ以来、生徒の英語によるコミュニケーション力を評価することが求められている。しかしながら、30年以上経過した今もペーパーテスト中心による言語の知識・理解をチェックする評価方法が主流となっている。したがって、本稿では「何をどのように行えば、生徒の英語によるパフォーマンスを評価することができるか」について具体例を挙げながら考察。
３．Trends in Regional Seminar on Foreign/Second language Education in Asia and the Pacific：Japan	単	平成13年12月	国立教育政策研究所	編集：国立教育政策研究所　執筆国：日本、韓国、中国、フィリピン、インド、インドネシア、ベトナム、シンガポール、タイ、オーストラリア、ニュージーランド同人は、日本の代表として次の内容を執筆。最近の日本の初等中等教育における外国語教育の現状と課題について詳説。先ず、日本の外国語教育政策について、通時的、共時的に概説。次に、政策と教育現場の実態の両視点から外国語教育の現状と課題について考察。（英文）
４．小学校における英語活動を取り入れた教育課程編成上の課題と展望	単	平成14年3月	『総合的な学習の時間新設に伴う教育課程の特質と構造の変化に関する研究』国立教育政策研究所	平成11-13年度科学研究費補助金基盤研究(B)(2)（研究代表者：工藤文三）　同人は、「小学校における英語活動のカリキュラム編成上の課題」について執筆。　平成14年度より始まった「総合的な学習の時間」を利用した小学校の英語活動は、各学校が独自のカリキュラムで実施。そこで、その問題点や課題を洗い出すとともに、よりよいカリキュラムを編成するための教育理念と改善案を提示。
５．英語活動を通して、大海で泳げる子どもを育てよう	単	平成15年1月	『指導と評価』第49巻、1号、日本教育評価研究会	小学校の英語活動では、子どもの興味・関心に応じたコミュニケーション活動をしていると「子どもの積極性・主体性」が育まれることを詳説。
６．小学校英語は英語活動であって、英語の勉強ではない	単	平成15年3月	『同　書』第49巻、3、号、同研究会	小学校の英語教育は、英語という言語のルール等を身に付けるための勉強をするのではなく、英語を使ってコミュニケーション活動を行い、子どもの自己発見・自己実現を行う教育であることを詳説。
７．英語活動は生きる力の源泉を育む活動である	単	平成15年5月	『同　書』第49巻、5号、同研究会	子どもの「したいこと」「言いたいこと」を重視した英語によるコミュニケーション活動は、子どもの「生きる力」の源泉である「積極性」「主体性」を育むことができることを、具体例を挙げながら考察。
８．英語活動も評価の観点から	単	平成15年7月	『同　書』第49巻、7号、同研究会	小学校における英語活動は自作のカリキュラム故、そのカリキュラムを評価し、教育成果の説明責任を果たす必要があることを詳説。具体的には、その学校の英語活動における評価規準を用いて、全教員のベンチマークによる「指導と評価の一体化」を行う必要性を考察。
９．小学校英語活動に期待できることとできないこと：育みたい資質と能力	単	平成15年9月	『同　書』第49巻、９号、同研究会	小学校における英語活動で育まれる子どもの資質・能力とは何かについて考察。英語活動を通して育まれる資質は、どの子も外国人と臆することなく接することができるようになること。一方、期待できないことは、どの子も英語を文法的に間違いなく正確に話すとは限らないこと（言語能力）などについて詳説。
10．英語活動のプロデューサーは担任！	単	平成15年１月	『同　書』第49巻、11号、同研究会	英語活動は、担任が中心となって行うべきであることを詳説。小学校の担任は、英語のプロではないので中高等学校の英語教員のように英語を教える必要はない。しかし、子どもの育みについて責任を果たすのは担任の役目である。したがって、担任は英語活動指導案を作成し、到達目標に準拠した授業を通して子どもの育み状況をみとる必要がある。
11．これからの小学校英語活動の方向性	単	平成16年1月	『同　書』第50巻、1号、同研究会	今後の小学校英語教育のあり方と方向性について考察。小学校における英語教育では、英語の単語を覚えたり、文型の定着を図ることを目的とするのではなく、子どもの「したい・言いたいこと」を重視したコミュニケーション力（資質・能力）を養う教育を行うことが大切である。なぜなら、中高等学校の外国語教育も英語によるコミュニケーション力を養うことが目標とされているからである。
12．小中高連携における英語教育で身に付けてほしい学力とは	単	平成16年3月	『同　書』第50巻、3号、同研究会	小中高の段階の英語教育で身に付けるべき学力について考察。国立教育政策研究所で作成した中高の外国語科の評価規準（到達目標）を基に、小中高連携の立場からそれぞれの段階で培うべき学力について詳説。
13．英語が使える人材育成プランと義務教育の到達目標	単	平成16年5月	『同　書』第50巻、5号、同研究会	日本の義務教育は、全人教育であって人材教育ではない。ところが、文部科学省が発表した「英語が使える日本人行動計画」は人材育成プランである。そのため、双方の接点に疑念を抱く人々が教育現場に多数いる。そこで、英語活動を通して育まれる子どもの「生きる力」の成果を基に、人材育成プランは全人教育のねらいと接点があることを詳説。
14．小中連携の英語教育で身に付けるべき学力とは	単	平成16年6月	Teaching English Now, Vol.5,　三省堂	小学校の英語教育では、間違いを恐れずに発信する態度（資質）の育成を、そして中学校では、小学校の英語活動で育まれるコミュニケーションの基礎・基本ともいうべき「積極性・主体性」を軸に、教科内容である「言語活動」を通して、実践的コミュニケーション能力を育成すべきであることを詳説。
15．小学校では子どもの主体性を重視したコミュニケーションの基礎・基本を！	単	平成16年7月	『悠』ぎょうせい	小学校における英語教育では、どのような資質・能力が育まれるのであろうか。平成４年度以降の実際的研究の結果、子どもの「積極性・主体性」が育まれることが判明。これは、「生きる力」の源泉である。したがって、小学校段階の英語教育では、その成果を重視した教育を行うべきであることを詳説。
16．英語活動でイニシャティヴを育もう	単	平成16年７月	『指導と評価』第50巻、7号、日本教育評価研究会	小学校の英語活動で育まれる資質・能力と日本の国際教育が求める資質・能力の関連性について考察。文部科学省では、国際教育のねらいの一つに「主体性」を掲げている。その主体性は、子どもの「したい・言いたいこと」を中心に行う小学校英語活動で育まれることを詳説。
17．英語活動と英語学習の違いってなに？	単	平成16年9月	『同　書』第50巻、９号、同研究会	小学校における英語活動は、中高等学校の英語学習とは異なると言われる。しかし、実は、中高等学校の外国語科の教科内容は「言語（英語）活動」であり、「学習活動」ではない。にもかかわらず、教育現場では、英語学習あるいは、英語の勉強が行われている。そこで、本来は小中高とも、英語教育の内容は言語活動であるという点で、変わらないことと中高の教育現場の実態並びに課題について詳説。
18．説明責任が果たせる英語活動を！	単	平成16年11月	『同　書』第50巻、11号、同研究会	小学校における英語活動は、自作のカリキュラムで行っている。それ故、その教育成果と課題発見は、到達目標に拠る検証授業を繰り返すことで、保護者に対して説明責任を果たす必要がある。
19．小学校の英語教育は、今後どう変わっていくか	単	平成16年11月	『総合教育技術』11月号、小学館	小学校における英語教育のゆくえについて、教育現場の実際的研究成果と教育行政の両視点から考察。俯瞰的な視点と独創的な発想で教育を行う英語活動は、子どもや教師、学校を元気にする魔法の力となることを詳説。具体的には、小学校における英語活動で、子どもの主体性を育み、それを軸とする国際的に通用するコミュニケーション力の基礎・基本を培うことの大切さについて考察。
20．小学校英語活動の進め方のポイント	単	平成16年11月	『総合教育技術』11月号、小学館	小学校における英語活動のあり方とその進め方について考察。具体的には、次の７項目について詳説。①まず、何から始めるべきか　②指導体制はどのようにすべきか　③活動案は誰が作るのか　④活動作成上の留意点は何か　⑤指導方法の留意点は何か　⑥教材作成上のポイントは何か　⑦指導と評価の一体化はどうすればよいか。
21．目標―活動―評価規準の三位一体に拠る英語活動を！	単	平成17年1月	『指導と評価』第51巻、1号、日本教育評価研究会	小学校における英語活動の成果について説明責任を果たすためには、英語活動の目標―活動―評価規準の一体化の検証授業をすることの必要性について詳説。
22．小中連携の英語教育における到達目標設定の留意事項	単	平成17年3月	『同　書』第51巻、3号、同研究会	小中連携による英語教育構造改革特区では、その教育成果について地域の人々（納税者）に対して説明責任を果たさねばならない。本稿では、そのために必要な到達目標（評価規準）を設定する際の留意事項について考察。
23．『北区小学校英語活動：活動計画』	共	平成17年3月	英語が使える北区人委員会、北区教育委員会	委員長として同人は、次の項目を執筆するとともに全体を統括：Ⅱ、北区立小学校英語活動　評価規準、　Ⅲ、学年別年間活動計画内の１：低学年（21課）、２：中学年（20課）、３：高学年（21課）の各課の評価規準。
24．小学校の英語教育では、子どもの何を育むべきか	単	平成17年5月	『指導と評価』第51巻、5号、同研究会	小学校で英語活動を始める際は、これまでの英語活動の成果と小中連携の到達目標を考慮することの重要性について考察。とりわけ、子どもには、本来「自ら己を育む力」があることを重要視する教育について詳説。
25．『品川区小中一貫教育指導指針』	共	平成17年6月	品川区小中一貫教育英語科教育課程開発委員会、品川区教育委員会	委員長として同人は、『品川区小中一貫教育指導指針』第２章第10節「英語科」の原案文を執筆するとともに全体を統括：①目標　②各学年の目標及び内容等　③評価　④指導計画の作成と内容の取り扱い。
26.小中連携の英語教育で育むべき資質・能力とは？	単	平成17年７月	『指導と評価』第51巻、７号、日本教育評価研究会	小中連携の教育特区で取り組んでいる「小中連携の英語教育で育むべき資質・能力」について詳説。
27.小中連携の英語教育における課題	単	平成17年９月	『指導と評価』第51巻、9号、同研究会	小中連携の英語教育における課題とは何か、とくに小中に共通する目標について詳説。
28. コミュニケーション活動を通して、子どもの「主体性」を育もう！	単	平成17年11月	『指導と評価』第51巻、11号、同研究会	日本の小学校からの英語教育はどうあるべきか。コミュニケーション活動を通して、子どもの「生きる力」につながる「主体性」を育む英語活動を提唱。
29．今後、小学校英語教育を実施するうえでの留意点は何か	単	平成18年1月	『指導と評価』第52巻、1号、同研究会	小学校英語教育を実施する上での留意点について、とりわけこれまでの教育成果を重視した全体目標等について詳説。