文京学院大学　
外国語学部英語コミュニケーション学科　教授

文部科学省国立教育政策研究所名誉所員

放送大学大学院客員教授

日本言語政策学会理事
小学校英語教育学会理事
大学英語教育学会評議員
外国語教育メディア学会評議員
財団法人日本英語検定協会評議員（兼実用英語技能検定試験1級面接委員）

❒さいたま市小･中一貫教育構造改革特区｢英会話｣推進委員会委員長(平成17年度～)
❒成田市国際教育構造改革特区｢小中連携英語教育に関する検討委員会｣委員長(平成15年度～)
❒北区教育改革小中連携「英語が使える北区人委員会」委員長（平成16年度～）

❒豊島区教育委員会「小中連携英語教育課程開発委員会」委員長（平成17年度～）
❒品川区小中一貫教育構造改革特区「英語科教育」アドヴァイザー（平成15・16年度～委員長）

❒三鷹市小中一貫「英語科教育」アドヴァイザー（平成17年度～）

❒目黒区「小学校英語活動年間教育課程作成委員会」アドヴァイザー(平成18年度～）

❒富山県黒部市国際化教育特区「推進委員会」参与（平成18年度～）

その他、福岡県、広島県福山市、鳥取県、栃木県（下都賀地域）、山形県他の小学校英語教育改革も支援中。

国立教育政策研究所に在職中は、主に、「小中高連携の国際・英語教育のあり方」、「中高の外国語科の評価規準作りと教育現場での推進」、「中・高外国語科の教育課程実施状況調査」、「小中高における到達目標による指導と評価の一体化」等の理論的・実際的基礎研究に従事。

とりわけ小学校英語については、平成４年度の小学校英語の実験開始当初より国の教育政策推進者の一人として関わっており、これまで全国の教育委員会・教育センターの研究・研修の指導並びに500校以上の公立小学校における「英語活動カリキュラム開発と学校教育研究のあり方」の直接指導に当たる。

その教育観は、一貫して「生きる力」につながる①「自己決定・行動力」②「主体性：個の確立」③「共生」（いずれも日本の国際教育のねらい）の育成に根ざしている。

文部科学省『小学校英語活動実践の手引』（2001）の作成では、副座長を務めるとともに第４章（カリキュラム）を執筆。

『はじめての小学校英語』（図書文化）

『小学校英語指導の基礎・基本』（教育開発研究所）

『目標に準拠した小学校英語教育の進め方』（財団法人日本教材文化研究財団、2005）

『子どもが変わる！小学校英語活動』（新学社、2006）ほか多数

現在『指導と評価』（図書文化）に「どうする小学校英語」を隔月連載中（2003・1月号～)